認知症予防には運動が大切だと言われており、歩道は身体活動を促進するという点で日常生活に欠かせない環境資源だが、先進国でも歩道設置の割合は低い。そこで、65〜103歳の高齢者76,053名を対象とした約3年間の追跡調査を行い、日本における近隣の歩道環境と認知症との関連を調べた。
研究方法
「歩道面積割合」は地理情報システムを用いて、参加者の居住地の小学校区内の全道路面積に占める歩道面積割合を算出して4群に分け、「認知症」については認知症スケールでレベルII以上を認知症とした。また、参加者の居住地域を「都会」と「田舎」に分類し、それぞれの歩道と認知症との関連について解析した。
研究結果
歩道面積割合が低い地域に住む人に比べて、高い地域に住む人の認知症リスクは45%減少し、この関係は、その他の近隣状況（病院数、食料品店数、公園数、鉄道駅数、バス停数、傾斜度、教育レベル、失業率、小学校区面積）の影響を取り除いて解析しても有意差があった。都市別に解析した場合では、歩道の認知症リスクの予防的な関係は都会でのみ見られた。
都市部は近隣の歩道面積割合が高く、認知症発症を予防しやすい環境である可能性があります。